五香病院は平成18年（2006年）に開設し、地域に根差した医療を提供するを理念とし邁進してまいりました。
この地域は会社勤めの方が多いため、大きな病院が休日である祝祭日も外来診療を行い「まず診る」ことで早期発見や予防医療へ繋げるなど、地域の声にどう応えるかを病院内で話し合い、継続的に取り組んでおります。
また平成27年（2015年）にはMRIを導入し、当院だけでなく地域のクリニックからの検査依頼も受け入れることで、精密な検査を素早く多くの方に提供し、その後の治療や社会復帰までの期間を短縮する取り組みも進めてまいりました。
近年は複合的な症状が多く、様々な専門家の助けを借りながら病気とうまく付き合っていかなければならない時代になりました。
こうした声に応えるべく五香病院らしい丁寧な対応と組織としての体制をレベルアップし、今後も患者さん目線を忘れずこの地域の健康に貢献できれば幸いです。
「医師事務作業補助体制加算２」は、病院や診療所がより質の高い医療を提供できるよう、医師の事務作業を補助する体制を整えている場合に、診療報酬として加算されるものです。簡単に言うと、医師が本来の業務である診察や治療に専念できるようサポートする体制が整っている医療機関に追加の報酬が支払われる仕組みです。
医師は、診察や治療以外にも、診断書や紹介状の作成、検査の予約、カルテの入力など、多くの事務作業を行っています。これらの事務作業は医師にとって大きな負担となり、診察時間や患者さんとのコミュニケーションの時間を削ってしまう原因にもなっていました。
この加算によって、事務作業の一部を専任のスタッフ（医療事務員など）が代行することで、医師が本来の業務に集中できるようになり、結果として患者さんにとってより質の高い医療の提供につながることが期待されています。
この加算を取得するには、以下の要件を満たす必要があります。
「医師事務作業補助体制加算２」を取得している医療機関は、患者さんにとってより良い医療を提供するための体制を整えていると言えるでしょう。医療機関を選ぶ際の参考にしてみてください。
診療録管理体制加算３とは、医療機関が電子カルテを適切に管理・運用していることを評価する加算です。患者さんの診療情報を安全かつ効率的に管理することで、質の高い医療の提供を目指しています。
この加算を受け取るには、厳しい基準をクリアする必要があります。具体的には、以下の３つの要件を全て満たしている必要があります。
診療録管理体制加算には、１、２、３の３段階があります。加算３は、最も基準が厳しく設定されています。加算１や２と比べて、より高度な安全管理措置が求められます。具体的には、以下のような項目が評価されます。
診療録管理体制加算３を取得している医療機関は、患者さんの診療情報をより安全かつ確実に管理しています。これにより、以下のようなメリットが期待できます。
医療機関を受診する際は、診療録管理体制加算の有無も参考に、安心して治療を受けられる医療機関選びの材料としてください。
データ提出加算とは、医療機関が質の高い医療を提供するために、診療に関するデータを集計・分析し、国に提出することを評価する制度です。このデータ提出によって加算される診療報酬のことを指します。簡単に言うと、医療の質の向上への取り組みを評価する加算です。
医療の質を向上させるためには、現状を把握し、改善策を講じる必要があります。そのためには、全国の医療機関から様々なデータを収集し、分析することが不可欠です。集められたデータは、医療政策の立案や医療技術の向上に役立てられます。また、患者さんにとっても、質の高い医療機関選びの参考情報となります。
データ提出加算には様々な種類があり、提出するデータの内容や対象となる医療機関が異なります。例えば、以下のようなものがあります。
データ提出加算を受けるためには、それぞれの加算で定められた基準を満たす必要があります。具体的には、
などが求められます。これらの基準を満たすことで、医療機関はデータ提出加算を受けることができます。
医療機関がデータ提出加算に取り組むことで、医療の質の向上や医療費の適正化が期待できます。これは、患者さんにとって、より良い医療サービスを受けられることに繋がります。また、公開されているデータは、医療機関を選ぶ際の参考情報として活用することもできます。
ただし、データ提出加算は、医療費が上がることを意味するものではありません。加算によって得られた診療報酬は、データ収集・分析にかかる費用や、医療の質の向上のための取り組みに活用されます。
救急医療管理加算とは、緊急性の高い患者さんを受け入れる病院に対して支払われる診療報酬の一つです。この加算が付く病院は、24時間体制で重症患者さんへの初期診療を提供できる設備と人員を備えています。簡単に言うと、緊急性の高い状態の患者さんをいつでも適切に受け入れられるように準備している病院への評価と言えるでしょう。
この加算があることで、病院はより質の高い救急医療を提供するための環境整備を進めることができます。
この加算を受け取るには、厚生労働省が定めた厳しい基準を満たす必要があります。具体的には、次のような項目が挙げられます。
救急医療管理加算の対象となる病院を選ぶことで、患者さんには次のようなメリットがあります。
救急医療管理加算は、病院が救急医療体制を維持・向上させるための費用を補助するものです。この加算によって、病院は以下のような取り組みを強化できます。
結果として、地域の救急医療体制の充実につながり、私たちが安心して暮らせる社会づくりに貢献しています。
救急医療管理加算は、24時間体制で質の高い救急医療を提供できる病院を評価し、支援するための制度です。この加算の存在によって、私たちは必要な時に適切な医療を受けられる環境が守られています。
「後発医薬品使用体制加算１」とは、医療機関が後発医薬品（ジェネリック医薬品）の普及に取り組んでいることを評価する制度です。この加算が認められた医療機関は、診療報酬としてわずかながら加算を受け取ることができます。患者さんにとっては、この加算の有無で医療費が大きく変わることはありませんが、医療機関が後発医薬品の使用を推進しているかどうかの指標の一つとなります。
後発医薬品とは、先発医薬品（新薬）の特許期間が終了した後、他の製薬会社が製造・販売する医薬品です。有効成分や効果、効能、用法・用量は先発医薬品と同じですが、価格が安く設定されていることが特徴です。
医療機関がこの加算を取得するには、以下の要件を満たす必要があります。
この加算によって、医療機関は後発医薬品の使用促進に積極的に取り組みやすくなります。その結果、患者さんにとっては以下のようなメリットが期待できます。
「後発医薬品使用体制加算１」は、医療機関が後発医薬品の使用を促進するための制度です。患者さんにとっては直接的な医療費の減額には繋がりませんが、医療費の抑制や後発医薬品に関する情報提供の充実につながるため、重要な制度といえます。
病院に入院した際に、毎日かかる基本的な費用の一部を指す診療報酬のことです。簡単に言うと、入院にかかるお部屋代や看護師さんによるケア、食事、病院の運営費用などを含んだ基本料金です。
これは、病院が国に請求する医療費の一部であり、患者さんが直接請求される金額とは異なります。 患者さんの支払額は、健康保険の自己負担割合(1割～3割)と、高額療養費制度などで決まります。
一般病棟入院基本料は、病院が提供する看護体制や医療設備、人員配置などによって7段階に区分されています。数字が小さいほど、手厚い看護体制が提供されます。区分によって、1日あたりの点数が異なり、点数が高いほど、入院料も高くなります。
入院する病院の一般病棟入院基本料の区分によって、入院料の一部が変わってきます。どの区分に該当するかは、病院によって異なります。入院前に病院に確認したり、医療機関のホームページなどで確認することも可能です。
また、同じ病院内でも病棟によって異なる場合があります。
一般病棟入院基本料は、入院医療における基本的なサービスの対価であり、提供される看護体制の充実度によって区分されます。入院費用の理解を深める上で、重要な要素の一つです。
病院や診療所には、医師や看護師以外にも、患者さんのケアをサポートする「看護補助者」という人たちがいます。看護補助加算とは、この看護補助者を一定数以上配置している医療機関に対して支払われる診療報酬のことです。簡単に言うと、より手厚いケアを提供できる体制が整っている医療機関へのプラスアルファの評価と考えてください。
看護補助者は、看護師の指示のもと、患者さんの日常生活をサポートする様々な業務を行います。具体的には以下のような業務です。
これらの業務を通して、患者さんの負担を軽減し、より快適な入院生活を送れるように支援しています。
看護補助加算を算定している医療機関は、より多くの看護補助者を配置しているため、患者さんにとって以下のようなメリットがあります。
この加算を受け取るためには、医療機関は厚生労働省が定める一定の基準を満たす必要があります。例えば、患者さんに対する看護補助者の配置人数や、看護補助者の教育体制などが厳しく定められています。
看護補助加算は、患者さんに質の高いケアを提供するための重要な制度です。入院する際には、病院や診療所が看護補助加算を算定しているかを確認することで、より安心して入院生活を送ることができるでしょう。
ただし、加算の有無だけで医療機関の質を判断することはできません。他の要素も総合的に考慮して、ご自身に合った医療機関を選択することが重要です。
病院に入院したり退院したりする際の様々な手続きや調整をスムーズに進めるためのサポートに対して、病院が診療報酬として加算を受けられるものです。この加算があることで、患者さんやご家族は安心して入院生活を送ったり、退院後の生活にスムーズに移行したりすることができます。
入退院支援加算を算定している病院では、専任のスタッフ（医療ソーシャルワーカーや看護師など）が中心となって、以下のようなサポートを提供しています。
このようなきめ細やかなサポートを提供するためには、病院は専任のスタッフを配置したり、研修を実施したりする必要があります。これらの費用を賄うために、入退院支援加算が設けられています。
全ての病院でこの加算が算定されているわけではありません。厚生労働省が定めた基準を満たした病院のみが算定できます。入院前に病院に確認するか、厚生労働省のウェブサイトなどで調べることができます。
入退院支援加算は、患者さんやご家族が安心して入院・退院できるよう、病院が提供するサポートに対する加算です。この加算によって、よりスムーズで質の高い入退院支援が期待できます。
「回復期リハビリテーション病棟入院料１」は、脳卒中や骨折など、病気やケガで身体機能が低下した方が、集中的なリハビリテーションを受けてスムーズに家庭や社会復帰を目指すための、特別な医療サービスに対する費用です。この費用は、入院中に病院が提供する様々なサービスを包括したもので、医療保険から支払われます。
この入院料の対象となる方は、主に以下のような状態の方です。
この入院料には、以下のようなサービスが含まれています。
回復期リハビリテーション病棟入院料には、提供されるリハビリテーションの量や質に応じて、「１」から「５」までの段階があります。「１」は、比較的軽度の状態の方を対象としており、1日あたり3時間以上（週に6日以上）のリハビリテーションを提供します。数字が大きくなるほど、より重度の状態の方を対象とし、リハビリテーションの提供時間も長くなります。
費用は、患者の状態や医療機関によって異なりますが、医療保険が適用されます。自己負担額は、加入している保険の種類や所得によって異なります。詳しくは、入院先の医療機関にお問い合わせください。
回復期リハビリテーション病棟入院料１は、身体機能の回復と社会復帰を目指す上で重要な役割を果たす入院料です。専門スタッフによる集中的なリハビリテーションを受けることで、日常生活の自立度を高め、より良い生活を取り戻すことを目指します。
感染対策向上加算３は、医療機関が質の高い感染対策を実施していることを評価し、診療報酬に加算されるものです。 これは、患者さんにとってより安全な医療環境を提供するための取り組みを支援する目的で設けられています。
すべての医療機関が自動的に算定できるわけではありません。 厚生労働省が定めた厳しい基準を満たし、都道府県に届け出を行い、承認を受けた医療機関だけが算定できます。
感染対策向上加算３の基準は、大きく分けて以下の３つの項目から構成されています。
その他にも、手指衛生の徹底、適切な個人防護具の使用、環境整備、抗菌薬適正使用など、様々な細かい基準が設けられています。
感染対策向上加算３を算定している医療機関は、感染対策に積極的に取り組んでいると認められた証です。 患者さんにとっては、院内感染のリスクを低減し、より安全な医療環境で治療を受けられるというメリットがあります。 また、医療機関にとっては、感染対策の質の向上を促進し、より信頼される医療機関となることが期待されます。
感染対策向上加算３は、医療機関の感染対策への取り組みを評価する制度です。 この加算を算定している医療機関は、患者さんにとってより安全な医療環境を提供するために、日々努力を重ねています。
薬剤管理指導料とは、お薬を安全かつ効果的に使用していただくために、薬剤師が患者さん一人ひとりに合わせた丁寧な説明や指導を行うことで、医療機関が受け取ることができる診療報酬のことです。簡単に言うと、薬剤師によるお薬の個別指導に対する費用です。
薬剤師は、医師の処方箋に基づき、患者さんの状態に合わせて、以下の内容を説明・指導してくれます。
患者さんの状況や、お薬の種類や量、管理の難易度などに応じて、いくつかの種類に分けられています。例えば、
どの薬剤管理指導料が算定されるかは、患者さんの状態や服用するお薬によって異なります。
薬剤管理指導を受けることで、以下のようなメリットがあります。
薬剤師による丁寧な説明や指導を受けることで、患者さん自身がお薬について理解を深め、積極的に治療に参加することができるようになります。薬について疑問や不安があれば、遠慮なく薬剤師に相談しましょう。
「運動器リハビリテーション料(Ⅰ)」とは、関節や筋肉、骨などに問題を抱え、日常生活に支障が出ている方に対して、より専門的で質の高いリハビリテーションを提供するための診療報酬です。整形外科やリハビリテーション科などで算定されるもので、この基準を満たした医療機関では、より充実したリハビリを受けることができます。
主に、骨折や関節の手術後、変形性関節症、腰痛、肩こり、スポーツ障害など、運動器の機能に問題があり、日常生活動作(歩く、立つ、座る、着替えるなど)に支障が出ている方が対象となります。
運動器リハビリテーション料(Ⅰ)を算定している医療機関では、医師や理学療法士、作業療法士など、複数の専門家が連携して、患者さん一人ひとりに合わせたリハビリテーションプログラムを作成・実施します。
運動器リハビリテーション料(Ⅰ)を算定するためには、厚生労働省が定めた一定の基準を満たす必要があります。具体的には、
などが求められます。そのため、この基準を満たした医療機関では、より専門的で質の高いリハビリテーションを受けることができると言えます。
より詳しい内容については、かかりつけの医師や医療機関にお問い合わせください。
慢性的な呼吸器疾患で日常生活に支障がある方を対象に、専門的な呼吸リハビリテーションを提供するための診療報酬です。このリハビリテーションを受けることで、息切れの軽減や運動能力の向上、日常生活の活動性の改善などが期待できます。
主に以下の慢性呼吸器疾患をお持ちの方で、日常生活に制限のある方が対象となります。
医師、理学療法士、作業療法士、看護師などの多職種チームによって、患者さん一人ひとりの状態に合わせたプログラムを作成し、実施します。具体的には以下のような内容が含まれます。
呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)は保険適用となります。費用は医療機関によって異なりますが、3割負担の方で1回あたり数百円程度が目安です。（別途、初診料や再診料などがかかります。）
呼吸器リハビリテーションを行っている医療機関を受診し、医師に相談してください。施設基準を満たした医療機関で、専門のスタッフが配置されているかを確認しましょう。「呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)」を算定している医療機関であることを確認すると良いでしょう。
呼吸器リハビリテーションは、継続的に取り組むことが重要です。専門家の指導のもと、積極的に参加することで、より良い効果が期待できます。
脳卒中（脳梗塞、脳出血など）や頭部外傷などで、身体に麻痺などの後遺症が残ってしまった方に対して、集中的なリハビリテーションを提供するための医療サービスです。このリハビリテーションは、病院やクリニックなどで、医師や理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった専門スタッフによって行われます。この「脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)」は、質の高いリハビリテーションを提供するための基準を満たした医療機関に対して、国から認められた特別な診療報酬です。
「脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)」を取得している医療機関では、患者さん一人ひとりの状態に合わせた、より専門的で充実したリハビリテーションを提供しています。具体的には以下のような内容が考えられます。
「脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)」の施設基準を満たしている医療機関は、以下のような特徴があります。
つまり、「脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)」を取得している医療機関は、より専門的で質の高いリハビリテーションを提供できる体制が整っていると言えるでしょう。脳卒中などの後遺症でお困りの方は、この基準を満たした医療機関を探してみると良いでしょう。
がん患者リハビリテーション料とは、がんと診断された方の日常生活の質（QOL）の向上を目的とした、集中的なリハビリテーションを提供する医療機関に対して支払われる診療報酬のことです。この診療報酬があることで、患者さんは質の高いリハビリを比較的安価に受けることができます。
がんと診断された方で、手術、放射線療法、化学療法などの治療中、あるいは治療後も下記のような症状でお困りの方が対象となります。
患者さん一人ひとりの状態に合わせて、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの多職種の専門家がチームを組んで、オーダーメイドのリハビリテーションプログラムを作成します。具体的な内容としては、以下のようなものがあります。
このリハビリテーションを受けるには、がん患者リハビリテーション料の施設基準を満たした医療機関を受診する必要があります。かかりつけ医に相談するか、病院のホームページなどで確認してみましょう。「がんのリハビリテーションを提供しています」といった記載があれば、施設基準を満たしている可能性が高いです。
また、医療機関によってリハビリテーションの内容や費用が異なる場合があるので、事前に確認しておきましょう。
がん患者リハビリテーションを受けることで、下記のような効果が期待できます。
がんと診断されたら、早期から積極的にリハビリテーションに取り組むことが大切です。ぜひ、がん患者リハビリテーション料を活用し、より良い生活を目指しましょう。
医療機関で手術を受ける際、手術の内容に応じて費用が決まります。その費用計算の基準となるのが「医科点数表」です。この点数表の中には、手術の難易度や複雑さによって手術を分類する「手術の通則」という項目があります。その中の「通則16」に該当する手術は、比較的簡単な手術とされています。
通則16に該当する手術は、体への負担が少なく、短時間で終わる手術が中心です。具体的には、以下のような手術が含まれます。
通則16に分類される手術は、一般的に以下のような特徴があります。
「通則16」はあくまでも手術の分類であり、全ての手術がこの分類に当てはまるわけではありません。同じ手術名でも、患者の状態や手術の規模によっては、より複雑な分類に該当する場合があります。
また、手術費用は通則の分類以外にも、使用する薬剤や医療材料、入院の有無などによっても変わってきます。具体的な費用については、事前に医療機関に確認することをおすすめします。
「胃瘻（いろう）」とは、直接胃に栄養を送るための管のことです。手術や病気などで口から食事をとることが難しくなった場合に、お腹に小さな穴をあけて胃にチューブを通して栄養を補給します。この胃瘻を作る際に、「胃瘻造設時嚥下機能評価加算」というものが医療機関で算定される場合があります。これは、胃瘻を作る前に、患者さんの“飲み込む機能”をきちんと調べて、本当に胃瘻が必要なのか、それとも口から食べられるようになる可能性があるのかを専門的に評価した場合に加算される診療報酬です。
口から食べることは、栄養摂取だけでなく、生活の質（QOL）にも大きく関わります。話すこと、味わうこと、人とのコミュニケーションなど、様々な喜びにつながっているからです。そのため、胃瘻を作る前に、本当に口から食べられないのか、訓練すれば食べられるようになる可能性はないのかをしっかりと評価することが非常に大切です。
この評価によって、
というメリットがあります。
嚥下機能評価は、専門の医師、言語聴覚士、看護師、管理栄養士など多職種が連携して行います。具体的には、
などを通して、患者さんの状態を総合的に判断します。
胃瘻造設を検討されている方で、口から食べることに何らかの困難を抱えている方が対象となります。ただし、すでに明らかに重度の嚥下障害があり、胃瘻造設が必要と判断される場合などは、この加算の対象外となることもあります。
胃瘻造設を検討する際には、医療機関に「嚥下機能評価」について相談してみましょう。より良い選択をするために、ご自身やご家族の状況に合わせて適切な情報を得ることが大切です。
脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術とは、慢性的な痛みを和らげるための治療法です。神経に電気刺激を与えることで、脳に伝わる痛みの信号をブロックしたり、変化させたりします。ペースメーカーのような小さな装置を体内に埋め込み、そこから脊髄にリード線を接続して電気刺激を送ります。
この治療法は、次のような慢性的な痛みに効果がある場合があります。
治療は大きく分けて2つの段階で行います。
メリット
デメリット
脊髄刺激療法が適しているかどうかは、医師の診察と検査によって判断されます。慢性的な痛みでお困りの方は、専門医に相談してみましょう。
病院で血液検査や尿検査などを受けた際に、検査の精度管理や結果の信頼性を高めるための取り組みを評価する加算です。この加算を算定している病院は、検査の質を高めるための様々な仕組みを導入し、より正確な検査結果を提供できるように努めています。
この加算は、患者さん個人ではなく、病院が算定するものです。つまり、患者さんが直接この加算を支払うわけではありません。病院が検査の質向上のための取り組みを行うことで、国から診療報酬として加算分を受け取ります。その結果、患者さんはより質の高い検査を受けることができるようになります。
検体検査管理加算(Ⅰ)を算定するためには、病院は様々な基準を満たす必要があります。具体的には、以下のような取り組みを行っています。
検体検査管理加算(Ⅰ)を算定している病院は、検査の質の向上に力を入れていることを意味します。患者さんにとってのメリットは、より正確で信頼性の高い検査結果に基づいた診断と治療を受けられることです。
つまり、この加算は、患者さんが安心して検査を受けられる環境を整備するための重要な指標の一つと言えるでしょう。
輸血管理料Ⅱとは、より安全な輸血を行うために、病院が実施している特別な取り組みについて、医療機関が費用を請求するための診療報酬上の項目です。輸血は時に重い副作用を起こす可能性があるため、安全性を高めるための様々な工夫が求められます。輸血管理料Ⅱを算定している病院では、より高度な安全対策を実施していることを意味します。
輸血管理料Ⅱを算定するためには、輸血に関する専門的な知識と技術を持った医師・看護師・検査技師などがチームを組んで、以下のような取り組みを行っています。
輸血管理料Ⅱを算定している病院では、輸血の安全性を高めるための体制が整っており、専門的な知識と技術を持ったスタッフが対応しています。そのため、より安全な輸血を受けられる可能性が高くなります。輸血が必要な場合は、輸血管理料Ⅱを算定している病院を選ぶことを検討してみましょう。
骨粗鬆症による骨折は、一度起こると再び骨折しやすくなるという特徴があります。これを二次性骨折と呼びます。この二次性骨折を予防するための取り組みを評価した診療報酬が「二次性骨折予防継続管理料１」です。簡単に言うと、骨折後の再骨折を防ぐための継続的なサポートに対する医療費です。
この診療料の対象となるのは、骨粗鬆症による骨折を起こした方で、再骨折の予防に取り組む意思がある方です。医師から骨粗鬆症と診断されていない場合でも、骨折の種類によっては対象となることがあります。
医療機関では、再骨折予防のために、以下の様なサポートを提供します。
費用は医療機関によって異なりますが、３ヶ月ごとに算定される診療報酬です。初診料や検査料、薬剤料などは別途費用がかかります。ご自身の負担額については、医療機関にお問い合わせください。
「二次性骨折予防継続管理料１」は、骨粗鬆症による骨折後の再骨折予防を目的とした継続的な管理に対する診療報酬です。検査、運動指導、栄養指導、服薬指導などを通して、患者さんの健康をサポートします。一度骨折を経験した方は、再骨折のリスクが高いので、この診療料を活用して、積極的に予防に取り組むことが大切です。
注意：この情報は一般的な説明であり、医療行為に関する最終的な判断は、必ず医師の指示に従ってください。
骨粗鬆症による骨折は、一度起こると再び骨折するリスクが非常に高くなります。これを「二次性骨折」と言います。二次性骨折を防ぐための継続的な管理に対して支払われる診療報酬が「二次性骨折予防継続管理料２」です。簡単に言うと、骨折を経験した人が再び骨折しないように、病院で継続的にサポートを受けるための費用です。
この診療料の対象となるのは、以下の条件を満たす方です。
この診療料には、以下の内容が含まれています。
この診療料は、医療機関によって多少異なりますが、3ヶ月ごとにかかります。受診のたびに支払うのではなく、3ヶ月間の管理に対してまとめて費用が発生するイメージです。具体的な金額は医療機関にお問い合わせください。
「二次性骨折予防継続管理料２」は、骨粗鬆症による骨折を経験した方が、再び骨折するリスクを減らし、健康な生活を送れるようにサポートするための重要な診療料です。骨折後の適切な管理は、生活の質の向上に大きく貢献します。該当する方は、ぜひ医師に相談してみてください。
骨粗鬆症によって一度骨折を経験した方は、再び骨折するリスクが非常に高くなります。これを二次性骨折と呼びます。二次性骨折を防ぐためには、継続的な検査や治療、生活指導などが重要です。「二次性骨折予防継続管理料３」とは、こうした継続的な管理を適切に行っている医療機関に対して支払われる診療報酬のことです。
この診療料の対象となるのは、過去1年以内に骨粗鬆症による骨折を起こし、その後の継続的な管理を受けている方です。具体的には、以下の条件を満たす必要があります。
医療機関側は以下の条件を満たす必要があります。
この診療料は保険診療として算定されますので、患者さんの自己負担は原則として診療報酬の3割（現役世代の方などは負担割合が異なります）となります。金額は医療機関によって多少異なりますが、数百円程度です。
一度骨折を経験すると、再び骨折するリスクが大きく高まるため、継続的な管理が非常に重要です。この診療料が設定されていることで、医療機関はより質の高い二次性骨折予防のための継続的な管理を提供することができ、患者さんは安心して治療を継続することができます。
より詳しく知りたい場合は、かかりつけの医師にご相談ください。
病院やクリニックでCT検査やMRI検査を受けると、検査費用とは別に「特掲診療料」というものが加算される場合があります。これは、高度な医療機器を使用したり、質の高い医療を提供するための費用を国が認めているものです。その中の1つに「CT撮影及びMRI撮影」の施設基準があります。簡単に言うと、この基準を満たした医療機関は、より質の高いCT検査やMRI検査を提供できる体制が整っているということです。
この施設基準には、主に以下の項目が含まれています。これらを満たすことで、より精密で安全な画像診断が可能となり、患者さんにとってより良い医療サービスの提供につながります。
この施設基準を満たした医療機関は、「CT撮影及びMRI撮影」の特掲診療料を算定することができます。つまり、検査費用に加えて、質の高い医療提供に対する費用が上乗せされるということです。患者さんにとっては、少し費用が高くなることもありますが、より精度の高い検査、より安全な検査、そして適切な診断を受けることができるメリットがあります。
医療機関を選ぶ際には、この施設基準を満たしているかどうかも1つの判断材料として参考にしてみてください。ホームページなどで公表している場合もありますし、直接医療機関に問い合わせて確認することも可能です。
看護職員処遇改善評価料とは、病院や診療所などの医療機関で働く看護師さんの給与や待遇を改善するための取り組みを評価し、その取り組みを行っている医療機関に対して支払われる診療報酬のことです。簡単に言うと、看護師さんの待遇をよくするために頑張っている医療機関を国が応援する制度です。
看護師さんは、私たちの健康を守る上でとても大切な役割を担っています。しかし、仕事は大変な上に給与が低い、休みが少ないなど、厳しい労働環境にあることが問題となっています。そこで、看護師さんがより働きやすい環境を作るために、この制度が作られました。より良い待遇で看護師さんが安心して働き続けられるようにすることで、医療の質の向上を目指しています。
評価料には1から165までの段階があり、数字が大きいほど、より手厚い処遇改善の取り組みを行っていることを示しています。これは、医療機関の規模や取り組みの内容によって細かく分類されているためです。1～15は小規模医療機関向け、16以上は大規模医療機関向けとなっています。数字が大きいほど、より多くの診療報酬が支払われます。
看護師さんの待遇が改善されれば、より質の高い看護を受けられる可能性が高まります。離職率の低下も見込めるため、看護師不足の解消にもつながり、安心して医療サービスを受けられることに繋がります。
また、より多くの医療機関で質の高い看護が提供されるようになることで、地域全体の医療の質の向上にも貢献します。
看護職員処遇改善評価料は、看護師さんの待遇改善を通じて、医療の質の向上を目指すための制度です。この制度によって、看護師さんがより働きやすい環境が整い、結果として私たち患者もより良い医療サービスを受けられるようになることが期待されています。
椎間板内酵素注入療法は、腰痛の原因となる椎間板ヘルニアに対して行われる治療法の一つです。ヘルニアによる痛みや痺れを和らげることを目的としています。 この治療は、切らずに注射で薬を患部に直接届けるため、身体への負担が少ないのが特徴です。
椎間板ヘルニアは、背骨の間にある椎間板というクッションの一部が飛び出し、神経を圧迫することで痛みやしびれを引き起こします。この飛び出した部分を「ヘルニア」と呼びます。椎間板内酵素注入療法では、ヘルニアの突出を小さくするために、酵素を含む薬剤を椎間板内に直接注射します。
使用する薬剤は「コンドリアーゼ」と呼ばれる酵素で、ヘルニアの主成分であるムコ多糖類を分解する働きがあります。これによりヘルニアが縮小し、神経への圧迫が軽減され、痛みやしびれが改善されることが期待されます。
すべての椎間板ヘルニア患者さんがこの治療の対象となるわけではありません。主に以下のような方が対象となります。
治療を受ける前に、医師による診察と画像検査（MRIなど）が必要です。検査結果に基づいて、治療の適応性について判断されます。
治療について不安や疑問がある場合は、医師に相談しましょう。
医療機関では、患者さんの治療に酸素を使用することがあります。その酸素の購入価格を国に届け出る制度が「酸素の購入価格の届出」です。これは、医療機関が適切な価格で酸素を仕入れているかを確認し、医療費の適正化を図るための仕組みです。一般の方にはあまり馴染みがありませんが、医療費の構成要素の一つに関わる重要な届出です。
酸素は、在宅酸素療法など患者さんの生命維持に不可欠な医療機器の一つです。医療機関は、患者さんに酸素を提供する際、その費用を医療費として請求します。この医療費には、酸素の購入価格も含まれています。もし、酸素の購入価格が不当に高額であれば、医療費全体も高額になり、患者さんの負担や医療保険制度への影響も大きくなります。そのため、酸素の購入価格を届け出ることで、価格の透明性を確保し、医療費の適正化を図っているのです。
酸素を購入し、患者さんに提供している医療機関が、毎年1回、厚生労働大臣に届け出る必要があります。具体的には、前年度に購入した酸素の価格などを記載した書類を提出します。
届出を怠ると、医療法に基づく罰則が適用される可能性があります。また、適正な医療費の請求ができなくなる可能性もあります。
この届出制度によって、酸素の購入価格が適切に管理されるため、医療費の無駄を省き、患者さんの負担軽減や医療保険制度の安定化に繋がります。つまり、私たちが安心して医療サービスを受けられることに間接的に貢献しているのです。
入院時食事療養(Ⅰ)と入院時生活療養(Ⅰ)は、病院における療養環境の質向上を目指すための厚生労働省が定めた施設基準です。簡単に言うと、より質の高い食事と生活のサポートを受けられる病院の証です。
これらはセットで運用されることが多く、まとめて「入院時食事療養・生活療養(Ⅰ)」と呼ばれることもあります。どちらも「(Ⅰ)」とあるように、より高い基準の「(Ⅱ)」も存在します。「(Ⅰ)」は標準的な質、「(Ⅱ)」はより質の高いサービスを提供する病院ということになります。
食事療養(Ⅰ)の基準を満たす病院では、管理栄養士・栄養士が、患者さんの病状や栄養状態に合わせた食事を提供します。単にカロリー計算された食事を出すだけでなく、美味しく食べられるように工夫されていたり、個別の栄養相談を受けられたりもします。具体的には下記のような取り組みが行われています。
生活療養(Ⅰ)は、入院中の生活を快適に過ごせるようサポートする体制が整っている病院の証です。入院生活における不安やストレスを軽減し、療養に専念できる環境を提供することを目指しています。具体的には下記のような取り組みが行われています。
つまり、入院時食事療養(Ⅰ)・入院時生活療養(Ⅰ)の基準を満たした病院を選ぶことで、治療だけでなく、食事や生活面でも質の高いサービスを受け、安心して入院生活を送ることができると言えます。
当院は、入院時食事療養（Ⅰ）の届出を行っており、管理栄養士によって管理された食事を適時（夕食については午後6時以降）、適温で提供しております。
